読売新聞の社説から太陽光発電を考える

▽毎日、各新聞社の社説とコラムを書き出していて、気になったものがあったのでピックアップ。

読売新聞と産経新聞は原子力発電を推しているので、再生可能エネルギーでの発電に否定的なのかしらと色眼鏡で見ているのだけど、何もすべての電力を原子力発電だけで賄おうとは思っていないだろう。太陽光発電などが安定していれば文句は言わないのかもしれない。安定した電力がなければ健全な経済や生活を維持できないから、事故を起こさなければ安定している原子力発電を推奨しているのだと思われる。私としても本当に安全なら原子力発電でも構わない。とはいえ、どう考えたって地震や津波など災害大国の日本にはマッチしないし、安全面でもテロなどを防げるのか甚だ疑問だ。例えば爆弾を積んだドローンでも飛んできたらどうするのだろう。アフガニスタンで自爆テロの報復としてアメリカ軍はドローンでテロリストを攻撃している。逆にテロリストがドローンを使う日もそう遠くはないはずだ。原子力発電所が攻撃されれば日本のあらゆる活動が完全に麻痺してしまう。核廃棄物の問題もあるので、なるべく再生可能エネルギーを利用したほうがいいというのが私の結論だ。

読売新聞の社説を見ていると最近はあからさまに原子力発電を推奨したり、文章の最後あたりでしれっと差し込んだりしていないような気がする。８月３０日の社説も、これが産経新聞なら社説の最後で安定供給できるからと原子力発電を推奨してくるはずだ。今回の読売新聞は太陽光パネルを設置できる適地が少なくなってきているとして、休耕地、水上、工場、住宅、ビルの壁面などアイデアを出している。そんなのは無理だからやはり原子力発電を増やしましょうと言いたいのかもしれないけど、ひとまずはその姿勢を評価したい。読売新聞に付け加えるなら、太陽光パネルの設置場所はまだまだあるはずだ。あらゆる建築物にパネルを設置するだけで随分違うだろうし、道路や駐車場、鉄道、電柱、鉄塔、木だって刈らずに取り付ける方法があるかもしれない。全身に太陽光パネルをまとった車もあるし、人間だってパネルを背負うことは可能だ。後は地熱や水力を利用して全体的な電力の安定供給を確保したい。